地域包括ケア研究会 |
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平成26年9月9日に開催された医研シンポジウム2014においてパネリストとして登壇しました
日 時:平成26年9月9日(火)13:30~17:00
場 所:東京国際フォーラム ホールB5 (東京都千代田区丸の内3-5-1)
入 場:無料
後 援:厚生労働省
お問い合わせ:公益財団法人医療科学研究所事務局 電話 03-5563-1791
平成25年度厚生労働省老人保健事業として行われた「地域包括ケア研究会2013」の報告書が公開されました。今回の「地域包括ケア研究会2013」は中長期的な観点から地域包括ケアシステムのより具体的な姿、その構築に向けた課題や必要な取り組みについて計7回の会議で討議された内容を取りまとめたものです。
団塊の世代が75歳以上に達する2025年から高齢者数及び死亡者数がピークに達し、後期高齢者数が再び増加し始める2040年までを展望しつつ議論がなされました。
平成25年7月29日から8月8日まで全国5箇所で地域包括ケア研究会シンポジウムが開催されました。
当院院長 川越は7月29日と8月5日を担当致しました。
2025年に向けた新しい地域づくり -地域包括ケアシステムの構築を目指して
http://www.murc.jp/care
医療と介護の統合による地域包括ケアの推進
~老いても病んでも暮らし続けることのできる地域づくり~
東京会場
日時:平成25年7月29日(月) 13:30~16:50(開場 13:00)
場所:イイノホール(東京都千代田区内幸町2丁目1−1)
福岡会場
日時:平成25年8月5日(月) 13:30~16:50(開場 13:00)
場所:アクロス福岡(福岡県福岡市中央区天神1−1−1)
平成24年度老人保健健康増進等事業として行われた「地域包括ケア研究会2012」の報告書が公開されました。本研究会は平成20~21年度にも開催され、「地域包括ケア研究会2010」として平成22年3月に公開されています。
今回の「地域包括ケア研究会2012」は地域包括ケアシステムの構築における今後の検討のための論点に主眼を置き、計6回の会議で討議された内容をとりまとめたものです。平成27年度から始まる第6期介護保健事業計画の計画期間以降を展望しつつ、議論がなされました。
緩和ケア普及のための地域プロジェクト |
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緩和ケア普及のための地域プロジェクト(通称OPTIMプロジェクト)において、当院院長川越が、4つの委員会のうちの一つ、連携足心委員会の委員長を努め、プロジェクト全体に関与しました。
平成25年1月20日、OPTIMシンポジウム「明日から活かす地域連携 ~全国において、地域の特性に応じた適切な緩和ケアが提供される社会を目指して~」に登壇しました。
公開シンポジウム『明日から活かす地域連携』
~全国において、地域の特性に応じた適切な緩和ケアが提供される社会を目指して~
時間:13:00~16:00
会場:聖路加看護大学 1階講堂(東京都中央区明石町10番1号)
OPTIM:http://gankanwa.umin.jp/symposium20130120.html
OPTIMシンポジウム:「明日からの課題としての在宅医療の課題」(スライド)
平成24年6月に行われた第17回日本緩和医療学会学術大会において、当院春原医師の発表演題が多数の演題の中から8題の若手奨励賞の一つとして選ばれました。本研究は緩和ケア普及のための地域プロジェクトOPTIMの一環として行われたものです。病院医師の「在宅の視点」が、①退院後の生活をイメージする、②医療をシンプルにする、③今後の病状変化を予測した対応をする、④多職種と積極的に協働する、⑤在宅医に役立つ情報を提供する、⑥介護保険などを適切に活用するの6因子20項目からなる尺度としてまとめられました。
その他の研究 |
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摂食嚥下障害を有する高齢者の地域支援体制の取り組み収集、分析に関する調査研究事業 |
平成26年度 厚生労働省老人保健事業として行われた「摂食嚥下障害を有する高齢者の地域支援体制の取り組み収集、分析に関する調査研究事業」の報告書が公開されました
当院院長の川越が委員長として、先進的な食支援に関する地域活動を展開している全国7箇所についてのヒアリングを行いました。胃ろう増設にまつわる問題から、多職種協働による食支援を考え、地域における包括的ケアのあり方を探るものです。
事業の趣旨については「はじめに」(下記報告書より抜粋)をご覧いただくとお分かりいただけます。
全国の救急搬送件数は年々増加の一途をたどっており、中でも高齢者からの救急搬送要請が著しく伸びております。高齢者の救急搬送については、搬送時のみならず、退院後の療養場所の決定など多くの課題が未解決のままです。そうした課題を解決するためには、救急医療と在宅医療が有機的に連携する必要があると考え、その解決に向けて取り組んできました。
その結果、まず、救急搬送患者に関する情報共有をスムーズにすることに優先的に取り組む方向で、地域の医療や介護の専門職間で意見がまとまり、今後は、松戸市医師会としてこの課題に取り組んでいく運びとなりました。
尚、本研究を進めるにあたっては、在宅医療助成勇美記念財団から研究費を受託しました。研究の概要については、報告書をご参照下さい。
また、救急需要の増大が見込まれる状況を踏まえ、国としても、医療・介護・救急の連携という観点から救急業務のあり方について見直しを始めました。平成 26 年度救急業務のあり方に関する検討会(第1回)において、本研究を踏まえ、「地域包括ケア時代にふさわしい救急連携の在り方」について報告しました。
平成26年7月16日 救急業務のあり方に関する検討会
救急業務のあり方に関する検討会資料(消防庁)
救急医療と在宅医療の有機的連携に関する研究 報告書
2007年に、「通院治療・在宅医療等、地域に根ざした医療システムの展開に関する研究」(平成19年度厚生労働科学研究費補助金)の一環として、「案ずるより任せるが吉 在宅医療」を監修致しました。
論文等 |
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日本内科学会雑誌Vol.103 (2014) No12 p3106~3117に掲載された「在宅医療の現状と課題」が 同雑誌アーカイブに公開されました。
2012年3月に行われた第14回日本在宅医学会大会で当院の石橋医師がポスター発表した演題です。近年、医療介護関連肺炎という概念が確立され、在宅医療における肺炎診療のあり方が注目されています。外来患者の市中肺炎を診療するにあたり、予後予測や入院決定のためのシステムとしてカナダで開発されたPSI(Pneumonia Severity Index)が我が国における在宅患者の肺炎診療にあたって援用できるかどうかについて検討しました。この後向き研究については論文が英文学術誌Geriatrics & Gerontology Internationalに掲載されます。[http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/24617550(英文抄録)]
続いて、同趣旨の検討を前向き多施設研究として施行すべく、現在準備を進めているところです。本研究に関心のある方は是非ご連絡ください。
神経内科(科学評論社)
http://www.kahyo.com/item/S201405-805
受賞 |
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第16回日本在宅医学会大会佐藤智賞 |
日 程:平成26年3月1日(土)、2日(日)
場 所:グランドホテル浜松(浜松市中区東伊場1-3-1)
当院では、平成23年より歯科衛生士を臨床チームに加え様々な取り組みを行ってきました。この取り組みは、臨床を中心に地域資源の把握、人材の育成、医科歯科の連携と多職種協働、口腔ケアの必要性についての啓発など多岐にわたります。これまでに行ってきた松戸市における歯科衛生士の取り組みと今後の課題について報告します。
日 程:平成25年3月30日(土)、31日(日)
場 所:ひめぎんホール(松山市道後町2-5-1)
第15回日本医学会優秀演題受賞
趣旨
訪問歯科衛生指導に取り組む 歯科衛生士養成の試み
杉浦地域医療振興財団が創設されました。当院の歯科連携に関する取り組みを「歯科医師・歯科衛生士と在宅医療連携拠点が構築する医科歯科連携促進」というタイトルでとりまとめて応募させていただいたところ、光栄にも第1回杉浦地域医療振興賞に選定されました。
臨床研究に関する情報公開 |
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